一見すると無関係のようであるが、幸徳事件（1910年）の遠因を義和団の乱の際に起きた馬蹄銀事件に求める研究がある。馬蹄銀事件とは、清国の馬蹄銀という銀塊を、派遣部隊が横領したとの嫌疑である。すなわち日本軍は自軍が綱紀正しかったことを内外に喧伝したが、実際はそうでもなかったことを『万朝報』の記者幸徳秋水らが厳しく追及した。それが馬蹄銀事件である。この一連の記事によって、幸徳秋水らは山縣有朋の恨みを買い、それが幸徳自身に処刑という厳しい処置が課される原因となったという。 歴史学における評価の前に、当時如何に義和団の乱が捉えられたかについて触れる。 1. 義和団の乱当時の評価 義和団の乱当時の世界は、社会進化論が有力なイデオロギーとして機能し、文明／野蛮という二項対立でもって物事が語られることが多かった。さきの二項対立には、西欧／非西欧という本来別カテゴリーの二項対立が無理やり重ねられ、さらにこの二項には暗黙の了解として上下のランク付けがなされていた。下位から上位へと移行すること、すなわち非西欧（野蛮）から西欧（文明）へ移行することこそが「進化」・「進歩」として受け止められていた。そのような中で起きた義和団のアンチ・キリスト的、あるいは非西欧的「悪行」は、「文明」に悖る野蛮な行為としてすぐさま世界に広まり、激しい非難が中国に寄せられることになる。 しかし一方中国の実情を知る人々の中には義和団の乱に対し同情的な声や、義和団の乱の意義を正しく見抜く人もあった。たとえば北京籠城を余儀なくされた外交官は「わたしが中国人だったら、わたしも義和団になっただろう」（オーストリー・ハンガリー帝国人A.E.ロストホーン）とのべているし、R.ハートは義和団の発生を国家的意識が目覚める前触れだといっている。日本でも青柳猛（有美）は「義和団賛論」（『有美臭』文明堂、1904）という文章を書いて、投資信託 に共感を示している。 2. 歴史学の中の義和団の乱 中国史に、そして世界史に大きな影響を与えた点では一致するものの、義和団の乱についての評価は未だ定まっていないと言って良く、それが語られる地域−中国・日本・欧米−によって、無論中国人研究者であっても欧米的論調に近いものもあるが、論調が異なっている。大きく異なるのは義和団の性格についての評価である。中国や日本では、欧米及び日本の帝国主義に反対する愛国運動という捉え方をするのに対し、アメリカなどでは闇雲に外国人を攻撃した排外運動という捉え方をしている（エシェリックやコーエン等）。 帝国主義に関する点で、義和団はキリスト教集団（宣教師や中国人クリスチャン）との対立の中で彼等の持つ様々な特権（行政上あるいは司法上）に直面して、それらが帝国主義に由来することに自覚的となり反対運動を行ったと前者は論じる。しかし欧米の研究者たちは、義和団は帝国主義に自覚的でなく単に外国人嫌いからくる排外運動だと主張している。他方義和団が愛国主義的か否かという点でも対立する。義和団が近代的な国家概念を有していたかどうか、「扶清滅洋」や「掃清滅洋」といったスローガンにおける「清」とは具体的に何を指すのかという点で一致を見ない。すなわちそのスタンスの違いから愛国主義だったといえるのか、あるいはナショナリズムの覚醒と言えるのかという点で論者の意見が分かれている。 粛親王善耆と川島浪速 北京籠城において、日本軍が防衛を担当した区画にあった粛親王府は粛親王善耆の邸宅である。彼は非常に日本との関係が深く、特に川島浪速とは自分の娘（日本名川島芳子）を後に川島の養女にするなど縁があった。その川島はこの義和団の乱の際、説得によって紫禁城を無血開城させた人物である。粛親王と川島浪速は後に協力して外国為替証拠金取引 に荷担していくが、二人の運命は義和団の乱以降交叉し始めたといえる。 賠償金の返却 あまりにも過酷な賠償金請求に対し、やがて国際的な批判と反省が起こり、賠償金を受け取った各国は様々な形で中国に還元することとなった。たとえばアメリカは、賠償金によって北京に清華大学（1911年〜）を創設した。この大学は北京大学と並んで中国を代表する名門大学として成長し、現在でも理系分野ではトップと言われている。 日本も1922年に賠償金の一部を中国に対する文化事業に使用することを決定し、中国側に通告した。日本の外務省には、文化事業部が新設された[9]。また、東亜同文会・同仁会・日華学会・在華居留民団など日本国内で日中関係進展にかかわる団体への補助を行ったり、中国人留日学生への援助を行った。また現代まで続く成果として学術研究機関設置がある。これは北京人文科学研究所・上海自然科学研究所・東方文化学院の設立を指す。東方文化学院は、日経225 に東京大学東洋文化研究所と 京都大学人文科学研究所東方部に改編された。東山銀閣寺の近くに建つ京都大学人文科学研究所東方部は、キリスト教会のような塔を持った美しい西洋風の建物で、塔の窓にはステンドガラスが使われている。但し塔の内部には許可なくしては立ち入れない。 国宝級文物の破損・流失と日本古美術商 八ヶ国連合軍の一年にわたる北京占領は、掠奪と詐取によって中国の国宝級文物の国外流出を促した。宮城そのものの掠奪は免れたものの、その周囲にあった天壇や王府に所蔵されていた文物はほとんどが被害に遭っている。盗難され、また欧米系占領軍から見て価値の分からない秘籍などはぞんざいに扱われ破損したものも多かった。たとえば『実録』（王朝の公的記録）や「聖訓」（皇帝勅書）等を収めた"皇史?"も襲われたため、多大な被害を出している。他にも『歴聖図像』4軸や『今上起居注』45冊、方賓『皇宋会編』（宋版）、呉応箕『十七朝聖藻集』（明版）など貴重な秘蔵文書が消失した。また『四庫全書』や『古今図書集成』や『大蔵経』も破損・一部散逸などの憂き目にあっている。東洋史研究者市村?次郎は北京に赴き資産運用 した際に「大蔵の経典、図書集成、歴代の聖訓、其他種々の書籍の綸子緞子にて表装せられたるもの、悉く欠本となりて閣中に縦横にとり乱され、狼藉を極めたる様、目もあてられず。覚えずみるものをして愴然たらしむ」と慨嘆している。 多くの国宝級美術品が中国国外に流出したが、それは皮肉にも中国美術品の価値を世界に広めることになった。ジャポニズムによって切り開かれた東洋美術への関心は、次第に中国伝統美術にも注がれはじめ、争奪の的となり、さらには多くの模造品（贋物）が作られるようになった。こうした中国美術の価値を世界に知らしめるのに大きく関係したのは、日本の古美術商たちである。その代表は山中定次郎の山中商会・繭山松太郎の龍泉堂・FX の大倉集古館であり、彼等は書画骨董・青銅器・磁器・書籍といったものを中国から購入し欧米に販売していった。 日本に留まり現存するものも多い。泉屋博古館にある「虎食人?」（こしょくじんゆう）や東洋文庫が多く所蔵する『永楽大典』はその代表例である。この他王羲之「遊目帖」（唐代模本）は乾隆帝の秘蔵品であったが、やがて恭親王奕?に下賜された後、義和団の乱の際に日本に流出した。ただ広島に落ちた原爆によって焼失している。 第一次ボーア戦争（1880年12月16日 - 1881年3月23日）とは、トランスヴァール共和国をイギリスが併合しようとした戦争のこと。そのためトランスヴァール戦争(Transvaal War)とも呼ばれる。 19世紀、17世紀ごろからケープ植民地に入植していたオランダ系移民の子孫であるボーア人たちは、アフリカ南部の支配権を巡ってイギリスと激しく対立していた。 イギリスのケープ占領とオランダの植民地譲渡により、ボーア人は新天地を求めてアフリカ大陸内部へ更なる植民を開始し、ズールー族を駆逐して1839年にナタール共和国を建設する。 しかし、これは1843年のイギリス軍の侵攻により潰える。ボーア人は更に内陸部へ移動し、1852年にトランスヴァール共和国を、1854年にオレンジ自由国を設立。イギリスも両国を承認した。 1860年代以降、トランスヴァール東部で金鉱が、オレンジ自由国ではダイヤモンド鉱山が発見されると、白人の鉱山技師が大量に流入しはじめた。イギリスはこの技師たちの保護を大義名分としてオレンジ自由国を領有化する（この技師たちの中には、後にデ・ビアス社を創設するセシル・ローズも含まれていた）。 内陸にあったトランスヴァール共和国は、海を求めてズールー王国方面へ進出しようとした。しかしこの動きを警戒したイギリスは、トランスヴァール共和国の併合を宣言し、ボーア人はこれに抵抗して1880年12月16日、ポール・クルーガーを司令官として大英帝国に宣戦を布告。両国は戦争状態へ突入する。 この戦いにおいてボーア人たちはカーキ色の農作業服姿であったのに対して、英国軍の軍服は鮮紅色であったため、ボーア人狙撃手の格好の標的となったという。 1881年2月27日、マジュバ・ヒルの戦いで英国軍はボーア人に惨敗。これにより1881年3月23日、プレトリア協定が結ばれ、イギリスはトランスヴァール共和国の独立を再度承認することとなり、戦争は終結したものの大英帝国の面目は丸つぶれとなった。 第二次ボーア戦争（1899年10月11日 - 1902年5月31日）は、独立ボーア人共和国であるオレンジ自由国およびトランスヴァール共和国と、大英帝国の間で戦われた。長い激戦の末、2つの共和国は敗北し、大英帝国に吸収された。 トランスヴァール共和国で豊富な金の鉱脈が発見されたことにより、英国の何千人もの鉱山技師たちが、ケープ植民地から流入をはじめた。外国人が殺到して、鉱山近くに続々と住み着いたことから、ヨハネスブルグの街はほとんど一夜にしてスラム街と変わってしまった。 これらの外国人は、ボーア人よりは多かったが、全体としてみればトランスヴァール共和国の少数派のままだった。アフリカーナーたちは彼らに投票権を与えず、金産業に対しても重税を課した。これにより、外国人および英国人の鉱山主からボーア人政府打倒の圧力が高まっていた。 1895年、セシル・ローズはジェームソン(Jameson Raid)による武装クーデターを企てるが、失敗に終わった。 英国人に対しての不平等な待遇は、ケープ植民地への軍事力の大幅な増強を正当化するための口実として用いられた。英国植民地の重要なリーダーたちの中にもボーア人共和国の併合を支持する者がいたためである。このキーマンとされるのは、ケープ植民地の知事（高等弁務官）アルフレッド・ミルナー卿、英国植民地相ジョゼフ・チェンバレン、鉱業シンジケートのオーナーたち（アルフレッド・バイト、バーニー・バルナート、ライオネル・フィリップスら）などである。ボーア人たちを攻め落とすことなど簡単だと確信していた彼らは、再び戦争を引き起そうとしていた。 オレンジ自由国の大統領マルチナス・ステイン(Martinus Steyn)は、1899年5月30日にブルームフォンテーンでトランスヴァール共和国の大統領クルーガー及びミルナー卿との会議を開いたが、交渉はあっというまに決裂した。 1899年9月、チェンバレンはトランスヴァール共和国に対し、大英帝国市民への完全に同等な権利を付与することを要求する最後通告を送った。だがクルーガー大統領もまた、チェンバレンからの最後通告を受信する前に、彼の方からも最後通告を出していた。これは、48時間以内にトランスバール共和国およびオレンジ自由国の全域から全て英国軍を退去するように求めるものであった。 1899年10月12日に宣戦が布告され、ボーア軍はそれ以降、1900年1月の間にケープ植民地とナタール植民地に最初の攻撃を開始した。ボーア軍は、レディスミス(en:Ladysmith, KwaZulu-Natal)、マフェキング（ロバート・ベーデン・パウエル指揮下の軍隊によって防衛されていた）およびキンバリーを包囲した。包囲による籠城生活が数週間に及ぶと、これらの街の兵士と市民にはたちまち食糧が不足し始めた。包囲されているこれらの街は、継続的な砲撃にさらされ、街路は非常な危険地帯となった。 この年の12月中旬は、英国軍にとって非常に困難な時期で、特に1899年の12月10日から15日は「暗黒の一週間」(Black Week)と呼ばれる。この一週間で英国軍はマゲルスフォンテーン(Magersfontein)、ストームベルグ(Stormberg)、コレンゾー(Colenso)において続けざまに壊滅的な打撃を被った。 12月10日のストームベルグの戦いにおいて、英国軍の司令官、Sir William Gatacre将軍は、オレンジ川の50マイル南での鉄道ジャンクションを取り戻そうとしたが、オレンジ自由国軍の抵抗にあい、死傷者135人、捕虜600人という大損害を被った。